「原爆が必要だったというのは幻想」オリバー・ストーン監督
「アメリカ人として被爆者に謝罪したい。原爆投下は戦争を終わらせる為に必要だったというのは幻想だ」。
「プラトーン」「JFK」、更には「BS世界のドキュメンタリー」の「シリーズ　オリバー・ストーンが語るもうひとつのアメリカ史」でも知られる映画監督のオリバー・ストーン氏が4日、ニャンと「讀賣新聞」のインタヴューで“告解”！
「広島・長崎」の1ヶ月前に、同盟国イギリスが原爆投下に同意していた史実も公文書で新たに発覚。
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原爆が必要だったというのは幻想…ストーン監督 讀賣新聞
http://www.yomiuri.co.jp/national/news/20130804-OYT1T00618.htm?from=ylist
「プラトーン」「ＪＦＫ」などで知られる米国の映画監督オリバー・ストーン氏（６６）が４日、広島市内で読売新聞のインタビューに応じ、「原爆投下は戦争を終わらせるために必要だったというのは幻想だ。（米国人として）被爆者に謝罪したい」と語った。
　ストーン監督は昨年、第２次大戦前夜の１９３０年代からオバマ大統領登場までの米国の現代史について、独自の視点で描くテレビドキュメンタリーシリーズ「もうひとつのアメリカ史」を制作。その中で、原爆投下はソ連（当時）へのけん制が目的で軍事的に不要だったと主張している。今回は原爆忌に合わせ広島、長崎を初めて訪問、被爆者との対話などを予定している。
　インタビューで、ストーン監督は、原爆を投下した米国は英雄であると教わってきたと説明したうえで、「８０年代までそうした幻想に疑問を差しはさむことはなかったが、歴史をもっと深く見るようになった。私は歴史に対して建設的でありたい。日本の人々も、米国の神話を受け入れず、なぜ原爆が落とされたのかを学んでほしい」と話した。（2013年8月5日08時53分）
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オリバー・ストーン監督、広島を初訪問　平和式典参列へ 朝日新聞
http://www.asahi.com/national/update/0804/OSK201308040041.html
米国による原爆投下や戦争に批判的な映像作品で知られる米映画監督、オリバー・ストーン氏が４日、広島市を初めて訪問した。広島に原爆が投下された６日には、平和記念式典に参列する。
　ストーン氏は４日夜、米アメリカン大学のピーター・カズニック准教授とともに、広島平和記念資料館（同市中区）を訪問した。広島市立大の田中利幸教授が案内し、展示について解説を受けながら見学。展示の解説文を丹念に読み、時折質問をしながら回った。
　ストーン氏は見学後、報道陣の取材に応じて「私自身、最初は原爆投下の正当性を信じていた。広島を忘れてはいけない。正しく記憶しておく必要がある」などと話した。５日の平和市長会議総会に出席するほか、６日には平和記念式典などに参列する。
　ストーン氏は、ベトナム戦争への従軍経験があり、「プラトーン」や「ＪＦＫ」などの社会派の作品で知られる。
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原爆投下「史実を伝えたい」オリバー・ストーン監督 朝日新聞
http://www.asahi.com/special/news/articles/NGY201307250041.html
オリバー・ストーン監督:広島を初訪問…原爆資料館見学 毎日新聞
http://mainichi.jp/select/news/20130805k0000m040047000c.html
米の「二重基準」指摘 オリバー・ストーン 琉球新報
http://ryukyushimpo.jp/news/storyid-210512-storytopic-1.html
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英、原爆使用に同意　広島投下の１カ月前　公文書で裏付け　共同通信
http://sankei.jp.msn.com/world/news/130804/amr13080417430002-n1.htm
米国が広島に原爆を投下する約１カ月前の１９４５年７月、英政府が米側に対し、日本への原爆使用に同意すると公式に表明していたことが４日、機密指定を解除された米公文書で裏付けられた。原爆投下に米国の同盟国である英国が深く関与し、両国の「共同決定」として対日使用された側面が浮かび上がった。
　日本は唯一の被爆国でありながら、こうした事実は一般にはほとんど知られていない。
　英国が政府として日本への原爆使用に公式に同意したのは、第２次大戦末期の４５年７月４日にワシントンで開かれた原爆開発協力をめぐる合同政策委員会（ＣＰＣ）の会合。
　議事録によると、英代表のウィルソン陸軍元帥は冒頭、原爆開発計画を監督するスティムソン米陸軍長官や計画責任者のグローブズ米少将らを前に「英政府は日本に対する原爆使用に同意する」と言明した。
　この前年、当時のルーズベルト米大統領とチャーチル英首相は、完成後の原爆を日本に対して使用するとの密約を結んでいたが、議事録は「（日本への原爆使用に対する）英政府の同意が元帥によって伝えられた」と記している。
　ルーズベルト大統領とチャーチル首相は４３年８月、カナダ東部ケベックで会談し、協力して原爆開発を急ぐ方針で一致。原爆完成後は「互いの同意なく、第三者に使用しない」ことなどを柱とする秘密協定（ケベック協定）を結んだ。
　ＣＰＣは同協定に基づき設立された。米英は英連邦の一員で原爆原料となるウランの産出国だったカナダもメンバーに加え、互いの科学的知見を交わしながら開発計画を進めた。
　米国は、英国が原爆の対日使用に同意したＣＰＣ会合から１２日後の４５年７月１６日、米西部ニューメキシコ州で人類初の核実験に成功。米軍単独の作戦として翌月、広島と長崎に原爆を投下した。
【解説】
◆日本人の常識覆す　死角となった米英協力
　米軍による広島への原爆投下の約１カ月前、英政府が原爆の対日使用に公式に同意していたことを示す米公文書は、米単独の決定に基づき、原爆が投下されたという多くの日本人の常識を覆す史料といえる。
　英政府が日本への原爆使用に同意していた事実自体は、チャーチル元英首相の回顧録に２行ほど記述され、一部の研究者らの間でも知られているが、大半の日本人にとっては「歴史の死角」となってきた。
　背景には、原爆を実際に投下したのが米軍だったという事情がある。米英の「共同決定」として対日使用されたという側面は、戦後の歴史教育でも十分に周知されず、日本人の常識にはならなかった。
　こうした米英の「特別な関係」は今もあまり認識されていない。米中央情報局（ＣＩＡ）元職員スノーデン容疑者が暴露した両国の情報協力の実態は、米英同盟の奥深さを再認識させた。
　英紙ガーディアンは元職員から入手した資料に基づき、米英がひそかに収集した個人情報を共有していると報道。米国家安全保障局（ＮＳＡ）は協力関係を維持するため、英政府通信本部（ＧＣＨＱ）に過去３年間で１億ポンド（約１５０億円）以上の秘密資金を提供したとされる。
　欧州連合（ＥＵ）欧州議会の調査報告書によると、米英はカナダ、オーストラリア、ニュージーランドと共に国際通信盗聴網「エシュロン」も運用。個人や民間企業の情報を集め、日本も傍受対象になっていた。
　機密情報を持ち合うことで絆を強め、米英同盟の力の源泉とする構図は、第２次大戦当時から今に至るまで続いている。
【識者談話】赤木完爾・慶応義塾大学教授（国際政治、戦争史）
◆チャーチルが決断
　　英政府が原爆の対日使用に公式に同意していた事実は、歴史家があまり取り上げてこなかったこともあり、一般に十分知られているとは言い難い。日本では戦後、米国が圧倒的な影響力を持つようになったため、第２次大戦当時の英国が米国と肩を並べる大国だったとの認識が希薄になっている事情もある。原爆をめぐる米英の情報共有は、非常に広範な戦時同盟の協力の一部。英政府内には原爆の知識を共有し、国際管理下に置くよう求める意見もあったが、（米英主導の）戦後秩序を見据えていたチャーチルがそうした主張をはねつけ、ルーズベルトと米英協力の方向性を決断し、それに沿って政策が形成された。（共同）
【メモ・原爆をめぐる米英協力】
　１９３９年の第２次大戦開戦を受け、英国は４０年、原爆の開発可能性を探るための委員会を設置。しかし、開発には巨額の資金と多くの人材を要するため、同盟国米国の原爆開発計画（マンハッタン計画）に協力する道を選んだ。チャーチル英首相は４３年８月、カナダでルーズベルト米大統領と会談し、原爆の開発や使用に関する原則を定めた秘密協定に署名。両首脳は４４年９月に米ニューヨーク州で会談し、原爆の完成後は日本に対して使用する方針をひそかに確認した。英政府はこれらの密約を踏まえ、４５年７月に原爆の対日使用に同意すると米側に公式表明した。（共同）
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BS世界のドキュメンタリー
<シリーズ　オリバー・ストーンが語るもうひとつのアメリカ史　第1週>　第3回　原爆投下
http://www.nhk-g.co.jp/program/documentary/bs_worlddocumentary/085/index.html
ハリウッドを代表する映画監督オリバー・ストーン。「プラトーン」「JFK」など、その題材にはアメリカ現代史と密接にかかわるものが多い。そんなストーン監督が、第二次世界大戦前夜の1930年代からブッシュ、オバマ大統領までのアメリカ史を、独自の視点で描くドキュメンタリーシリーズ(全10本)を制作した。
脚本を監督と共同執筆したのはアメリカン大学(ワシントンDC)歴史学科のピーター・カズニック准教授。「教科書には書かれていない歴史」を「アメリカがたどる道を変えられたかもしれない“ヒーロー”たち」に焦点を当てて語る。
第3回は、広島と長崎への原爆投下に至るアメリカ政府内の“知られざる論争”に焦点をあてる。中でも、ニミッツ、アイゼンハワー、マッカーサー、キング、アーノルド、レイヒーという6人の主要な将軍が、原爆投下は「道徳的にも非難されるべきであり、軍事的にも必要ない」としていた。
そして、戦後に原爆の破壊力の凄まじさから、核兵器の国際共同管理、あるいはソビエトの研究中止確約によるアメリカの核兵器破棄という選択肢が政権内で多数派を占めながらもトルーマン大統領、バーンズ国務長官が否定していくことも描いている。そして、トルーマン路線と対立したウォレス商務長官の突然の辞任をもって終わる。
ニューディールの中心的な存在で、ルーズベルト政権の農務長官、副大統領、そしてトルーマン政権の商務長官と政権内にいた彼の存在は大きかったとする。「彼がもし、シカゴの党大会で引き続き副大統領候補に指名されていれば、ルーズベルトの死後、大統領になっていた。そうなれば、原爆の投下はあっただろうか？戦後の核開発競争もあっただろうか。人種隔離や女性の権利向上は数十年早く実現しただろうか？」

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